看護師の診療科一覧｜科ごとの仕事内容と役割

看護師が働く20の診療科・分野について、担当する患者、配属部署、教育と夜間体制を確認するための質問を紹介します。同じ科でも、病棟・外来・手術室では担当が異なります。

1 診療科・配属部署・資格を分けて考える
2 20の診療科・分野を比べる確認点
3 各分野で担当業務と教育を確かめる
4 専門資格・特定行為研修と配属は別に確認する
5 応募・配属前に勤務と契約を確かめる
6 自分の希望と、実際の担当を照らし合わせよう
7 相談先を比較する3つの視点

診療科・配属部署・資格を分けて考える

保健師助産師看護師法は、看護師の業務を療養上の世話と診療の補助として定めています。診療科への配属だけで独立した診断・処方ができるわけではなく、診療補助のうち同法第37条が規定する行為には、原則として主治の医師・歯科医師の指示が必要です。同条ただし書は臨時応急の手当などの例外も定めています。療養上の世話を含む看護業務すべてに一律に同じ指示が必要という意味ではありません。助産師の業務も別に規定されています。

厚生労働省job tagの看護師の説明にあるように、勤務する場所や時間帯もさまざまです。長野市民病院の部署紹介では、呼吸器外科・眼科・皮膚科などが同じ第2外来に含まれています。秋田大学医学部附属病院の看護単位一覧にも、循環器内科と心臓血管外科を同じ病棟に掲載し、中央手術部と集中治療部をそれぞれ案内しています。これらは施設の例であり、同じ科名の全国共通の配置基準や求人を示すものではありません。

20の診療科・分野を比べる確認点

次の表は、科名から担当を決めつけず、応募先へ質問するための目安です。実際に担当する業務は、免許・経験、医師の指示、部署の役割や教育体制によって異なります。

診療科・分野	関わりを考える視点	配属前に聞くこと
内科	病棟・外来で対象疾患や急性期・慢性期の役割が異なる	受持ち人数、検査・治療の多い時間、服薬や退院支援の担当
外科	手術前後の療養を支える病棟と、手術室の配属を分ける	術前説明、術後観察、疼痛への対応、緊急時の応援と教育
小児科	発達段階に合わせた本人・家族への支援	対象年齢、一般病棟・外来・NICU等の別、家族への説明支援
産婦人科	妊娠・出産等に関わる看護と助産業務を区別する	看護師・助産師の採用区分、実際の担当、産科・婦人科の配置
救急科	状態変化への対応と多職種との連携	トリアージの担当要件、研修、医師への報告と応援の手順
精神科	心身の状態、生活と本人の権利を支える	対象病棟、身体合併症への対応、説明・相談と多職種連携
眼科	検査・治療を受ける人と術前後の療養を支援	医師・視能訓練士等との分担、点眼説明、手術当日の流れ
耳鼻咽喉科	診察・検査・手術前後の支援と伝わりやすい対応	外来・病棟の別、聞こえや嚥下等に応じた対応と相談先
皮膚科	皮膚の状態や療養生活を支援	創傷や処置の担当範囲、医師の指示、生活上の説明と教育
泌尿器科	排尿や治療に伴う療養上の困りごとを支える	カテーテル等の観察・処置の手順、羞恥心への配慮、相談先
放射線科	画像検査と放射線治療で目的・担当を区別する	検査・治療の別、事前説明、状態観察、被ばく防護の教育
麻酔科	麻酔を担当する医師と連携して診療・療養を支援	手術室等の所属、準備・観察の範囲、急変時の連絡と指示
腫瘍内科・緩和ケア	がんの薬物療法と、治療と並行する苦痛への支援	薬物療法の教育、症状や生活の相談、緩和ケアチームとの連携
感染症科	対象となる感染症と施設の感染対策に沿った支援	対象疾患、防護具の教育、隔離等の運用、感染管理への相談
総合診療科	幅広い健康上の問題を抱える人への支援と連携	外来・病棟の別、他科への連絡、生活支援と地域連携の担当
整形外科	手術・運動器疾患と生活動作の回復を支える	術後の観察、移動の支援、転倒予防とリハビリ職との分担
リウマチ科	治療を続ける生活、症状と薬の影響への支援	対象疾患、薬物療法の教育、服薬・生活相談、変化の報告先
老年内科	複数の疾患や生活機能に応じて療養を支える	身体・認知面の状態、生活動作、退院後を支える職種との連携
リハビリテーション科	日常生活で力を活かす支援と多職種連携	看護と理学療法・作業療法等の分担、病棟での支援と評価
呼吸器外科	胸部の手術前後の療養と呼吸状態への支援	観察・疼痛への対応、呼吸を支える機器の教育、急変時の連携

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各分野で担当業務と教育を確かめる

内科

慢性疾患や生活習慣への支援だけでなく、入院中の状態変化の把握や検査・治療を受ける人の支援も考えられます。「内科」だけで病状の安定度や忙しさを決めず、対象疾患と病棟・外来の別を確認しましょう。

外科

病棟での手術前後の看護と、手術室での器械・外回り等の担当は同じ配属ではありません。どの手術の患者を担当し、何を段階的に学ぶのかを聞き、部署名だけで経験の扱いを判断しないようにします。

小児科

新生児から思春期まででは、観察や意思の確認、家族への関わり方が異なります。小児外来・一般病棟・NICU等を一つの勤務条件と考えず、対象年齢、教育と相談体制を確認しましょう。

産婦人科

産婦人科では、婦人科外来、産科病棟、周産期を扱う部署など、まず配属先を聞きます。保健師助産師看護師法では助産師の助産等と看護師の療養上の世話・診療の補助を区別しています。看護師として担当する業務と、助産師へ引き継ぐ場面を確認しましょう。

救急科

長野市民病院の救急外来紹介では、緊急度の判断や患者・家族への関わりが説明されています。看護師によるトリアージと医師の診断を同一視せず、研修、院内の基準、指示や緊急時の連携体制を確かめます。

精神科

心理面だけでなく、身体の状態や生活上の困りごとにも目を向ける必要があります。患者全員を一律に危険とみなすのではなく、対象となる病棟や支援内容、権利に配慮する仕組み、困ったときの相談体制を確認しましょう。

眼科

検査の準備、点眼や手術前後の生活に関する説明など、施設が求める担当を確認します。眼科の検査をすべて看護師が独立して行う意味ではなく、医師や視能訓練士等との役割分担と教育を聞きましょう。

耳鼻咽喉科

耳・鼻・のどの症状や治療に応じて、コミュニケーションや食事等の支援が異なります。外来の検査準備と、病棟での術後の観察・食事の支援を分け、言語聴覚士などへの相談経路を確かめます。

皮膚科

皮膚の観察や日常生活への支援、処置の補助等の担当を確認します。診療科への配属だけで、診断やあらゆる処置を自分の判断で実施できるわけではありません。指示、手順と習得を確認する機会を聞きましょう。

泌尿器科

排尿状態や治療後の変化、カテーテル等を使用する人への支援など、部署ごとの担当を聞きます。処置の方法を記事だけで判断せず、医師の指示、院内の手順、患者への説明と相談体制を確認しましょう。

放射線科

国立がん研究センターの放射線治療科は、医師・診療放射線技師・看護師・医学物理士等のチームを紹介しています。看護師の準備・観察・療養支援と、照射や画像診断の担当を同一視しないようにします。診断部門か治療部門かも確認しましょう。

麻酔科

麻酔科では、麻酔管理を行う医師と、指示の下で準備や患者の観察等を担う看護師の役割を確認します。手術前の外来、手術室、術後の回復をみる部署のどこに配属され、誰と引き継ぐかを聞きましょう。手順書で特定行為を行う場合の研修も別に確認します。

腫瘍内科・緩和ケア

腫瘍内科という診療科と、複数の診療科や職種にまたがる緩和ケアの支援体制を分けて確認します。国立がん研究センターは緩和ケアをがん治療と並行して行うことを案内しており、終末期だけのものではありません。本人や家族の身体・心理・社会面の困りごとへの支援も含めて、相談先を聞きましょう。

感染症科

感染症の患者への看護と、院内全体の感染対策の担当は分けて確かめます。患者層、感染対策の教育、判断に迷ったときの報告先と感染管理担当者への相談経路を聞きましょう。

総合診療科

複数の症状や生活上の事情がある人について、医師や他職種と情報を共有し、継続する療養を支える担当を確認します。「初期診療の補助」は看護師が独立して診断することではありません。扱う疾患や地域連携の役割は施設ごとに聞きましょう。

整形外科

治療後の状態を見ながら、移動や日常生活への支援を多職種と連携して進める担当を確認します。運動や荷重等の具体的な条件は患者ごとの指示・計画に従うため、記事の一覧を実施方法に置き換えないようにします。

リウマチ科

関節の症状だけでなく、治療を続けるうえでの生活や困りごとをどこで相談できるか確認します。看護師の服薬支援や観察と、処方・投与量の変更の判断は同じではありません。必要な教育と医師への報告体制を聞きましょう。

老年内科

高齢という年齢だけで必要な支援を決めず、疾患、認知面や生活機能、本人の希望を踏まえた担当を確かめます。医療と介護、家族や地域の支援先をつなぐ体制も、病棟・外来で具体的に聞きましょう。

リハビリテーション科

訓練室だけでなく、病棟等での生活動作やセルフケアを支える看護の担当を確認します。理学療法士・作業療法士等による訓練と看護師の生活支援を一律に同じものにせず、チームの計画と役割分担を聞きましょう。

呼吸器外科

呼吸器外科では、手術前後の呼吸や全身状態の観察、離床や退院後の生活支援など、受け持つ範囲を確認します。人工呼吸器に関わる場合は、看護師が行う観察・報告と、医師の指示や手順書を要する対応を分けて聞きましょう。
見学では、実際の勤務場所、他職種に引き継ぐ業務、単独で担当し始める前の研修の順で聞くと、同じ診療科を掲げる求人も比べやすくなります。

緩和ケアの範囲は国立がん研究センターの緩和医療の案内、放射線治療のチームは同センターの放射線治療科の案内を参照しました。各施設の紹介から、他施設の配置や全看護師の担当まで一般化していません。

専門資格・特定行為研修と配属は別に確認する

資格・研修等	区別すること	確認する資料
看護師免許	診療科ごとに別の看護師免許があるわけではない。配属時の経験・教育要件は別	採用職種、免許の提示、経験の評価と教育計画
助産師免許	看護師としての看護と、助産師としての業務を区別する	産科等の採用区分、担当範囲と各免許の要件
認定看護師	免許取得後の実務研修が通算5年以上、そのうち認定分野3年以上等と所定の教育・審査が必要	分野と課程、年度の募集・認定要件、勤務先の役割
専門看護師	看護系大学院の修士課程の所定単位、実務研修通算5年以上・専門分野3年以上等と審査が必要	教育課程と単位、分野、最新の認定審査の要項
特定行為研修	手順書は医師・歯科医師の指示。手順書により特定行為を行う看護師には該当区分の研修が必要	修了区分、施設の手順書、患者の病状の範囲、報告・連絡と実施体制

日本看護協会の認定看護師、専門看護師の案内と、厚生労働省の特定行為・手順書の説明を確認しました（2026年11月7日）。厚生労働省の研修制度資料では、患者の状態を報告して医師からその都度指示を受ける場合と、研修修了後に指示された手順書の範囲で行う場合を区別しています。手順書の範囲を外れたときの連絡先や、実施後の報告先も配属先で確認しましょう。上の表は主な違いの整理であり、全出願条件を列挙したものではありません。資格・研修の取得や部署への配属が、すべての行為の担当や一律の資格手当、採用・昇進を保証するわけではありません。

応募・配属前に勤務と契約を確かめる

項目	具体的に確認すること
職種・経験	看護師・助産師等の区分、必須免許、必要な臨床経験、未経験分野への教育
配属・業務	科名だけでなく病棟・外来・手術室等、患者層、受持ち、処置や検査の担当と他職種との分担
教育・応援	指導担当、習得を確認する方法、単独で担当するまでの基準、困ったときの相談と応援
勤務・休息	夜勤の回数と長さ、オンコール、準備・記録・研修の時間、休憩と残業の実績
給与・評価	基本給、夜勤等の手当、賞与の算定、経験・資格を給与や担当に反映する基準
契約・変更	就業場所と業務の変更範囲、有期契約の更新基準・上限、試用期間など。募集・面接と契約時の条件を照合