医師が大学病院・医局を【辞めたい】理由とポイント

「大学病院を辞めたい…」「医局に所属するべきか迷っている」
そんな悩みのある医師の方は多いのではないでしょうか。

医局への所属を続けるかは、経験を積める環境、研究・研修の条件、働き方を具体的に比べて考えましょう。

医師が大学病院・医局を辞めたいと感じる理由や、上手な辞め方についてご紹介します！

1 医局に所属するか迷うときの確認点
2 医師が大学病院・医局を辞めたいと思う4つの理由
3 大学病院・医局を辞めるメリットは？
4 大学病院・医局を辞めるデメリットは？
5 大学病院・医局を辞めるときのポイントは？
6 医師向けの転職相談先3つ
7 まとめ

医局に所属するか迷うときの確認点

大学医局では、診療に加えて研究・教育などを通じて経験を積む機会があります。どの分野を学び、どの病院で働くかは、医局への所属、初期臨床研修、専門研修を分けて考えましょう。大学病院で研修を希望する医師が継続的に減っているという傾向は、この記事で同条件の時系列資料を確認できていません。

臨床研修医の採用と、医局から関連病院への派遣は別の仕組みです。厚生労働省の2026年度採用実績では、東京・神奈川・愛知・京都・大阪・福岡を除く41道県の採用割合は60.6％で、前年は60.9％でした。この数字から、都心での研修を希望する医師や、地方への医局派遣の増減は分かりません。

また、所属する医局によって患者の層や症例が異なります。
経験できる分野に偏りが出やすいことから、医局での研修にマイナスなイメージを持つ人も少なくありません。

とはいえ、学びたい分野が明確に決まっている場合は、その分野に強みを持つ医局に所属すれば十分な経験を積むこともできます。

医師会員調査で見る「経験」と「待遇」

株式会社メディウェルは、同社に登録する医師会員を対象に2026年4月21～28日にインターネットで調査し、1,591件の有効回答を得ました。8月28日の公表によると、大学医局に所属する回答者の満足度は「経験を積む」が86.4％、「待遇面」が40.7％でした。

この設問に回答した人数は公表資料で確認できません。全1,591件を分母とした割合や、全国の医師を代表する数字としては読めません。自分の進路を考える際は、経験できる症例、研修・研究の環境、給与や手当を候補先と比べましょう。

メディウェルの調査概要と結果、運営元の公表案内

医師が大学病院・医局を辞めたいと思う4つの理由

1.人間関係がうまくいかない

多くの医師が所属する医局では、派閥や上下関係がはっきりしているケースも少なくありません。
そのような人間関係に配慮しながら働かなければならないため、ストレスに感じてしまう場合があります。

また、卒業した大学の医局であれば比較的馴染みやすいですが、別の大学へ入局する医師もいます。
すでに出来上がっている人間関係の中でなかなか打ち解けられず、悩んでしまうこともあるでしょう。

2.労働条件が厳しい

2024年4月から、診療に従事する勤務医に時間外・休日労働の上限規制が適用されています。厚生労働省の案内を参照し、勤務先に適用される水準、兼業を含む勤務時間、当直明けの業務と休息を確認しましょう。

土日出勤や交代制での勤務などで、なかなか休みが取れない環境であるケースもあります。
職場での拘束時間が長く、ワークライフバランスが取れないことで悩む医師も。

連日の勤務や急な対応も考えられるため、心身ともに疲弊してしまうこともやめたくなる理由の一つでしょう。

3.待遇に不満がある

給与に不満がある場合は、基本給、当直手当、外勤の収入、勤務日数と担当業務をそろえて比較しましょう。開業を考える場合は、雇用されて働くときの給与と、開業後の事業収支を分けて見積もる必要があります。
中には副業でアルバイトする医師もおり、待遇に不満があるという声は珍しくないのです。

良い条件で働きたいと考えるならば、退局や転職を考えるのも一つでしょう。

4.キャリアアップが期待できない

所属する医師が多い医局では、患者の数によっては担当できるオペが少なくなってしまうことが懸念されます。
実践で経験を積むだけでなく、研究にも時間を割かなければならない医局。
なかなか成長できず、キャリアアップが期待できないと考える医師も多いようです。

別の分野で経験を積みたいと思った場合、所属している医局では実現できない場合もあります。
将来のビジョンを明確にして、環境を変えることも大切かもしれませんね。

大学病院・医局を辞めるメリットは？

勤務地や職場環境を見直せる

医局に所属していると、転勤や異動を突然命じられる場合があります。
すると、結婚や子育てなど、私生活との両立が難しくなってしまうことも考えられます。
転勤がない病院に勤務できれば、ライフイベントに対応したり、キャリアについても計画が立てやすくなるでしょう。

また、医局での人間関係に悩んでいる場合、そこから解放されるのも大きなメリットです。
同じことで悩まないよう、転職先を慎重に選ぶことも重要ですね。

勤務条件を比べて待遇改善を検討できる

給与や仕事量への不満がある場合は、転職先との条件比較が欠かせません。提示年収に当直・時間外勤務・外勤の収入が含まれるかをそろえ、勤務日数、研究・教育の時間、休暇も確認しましょう。大学病院か民間病院かという分類だけで、待遇の優劣や改善の確率は決まりません。

他の病院に転職すれば、待遇面での悩みを解消できる可能性があります。

新たな経験を積み、スキルアップができる

医局での研究やオペでなかなか新しい分野に挑戦できないと悩む医師も多いでしょう。
希望する専門科がある場合や、極めたい分野が明確になった場合は、思い切って環境を変えることも大切です。

将来開業したいと考える医師にとっても、殻を破ってスキルアップできる環境に飛び込むことには大きなメリットがあるでしょう。

年収や勤務地、勤務時間は、続けたい診療・研究・教育と合わせて比べます。民間病院、美容医療、産業医、医療系企業や個別契約の勤務を検討する場合も、雇用主・担当業務・資格要件を確認してください。

メリット	内容
年収・手当	年収に含まれる当直・外勤収入と担当業務をそろえて比較
勤務地	異動・転勤の範囲を勤務条件で確認
勤務時間と業務	当直回数や研究・教育の担当を確認
専門分野	希望領域の募集と必要な経験・研修を確認

大学病院・医局を辞めるデメリットは？

研究を続けられる環境を確認する

医局では臨床経験だけでなく、研究にも多くの時間を使います。
論文発表もあるため、特定の分野に深く関心がある方にとっては向いている環境とも言えます。

その他の病院では臨床経験をする場面が増えますが、その分研究に励む時間が減ってしまう可能性があるのです。
メリットとデメリットを天秤にかけて、どちらが合っているのか考えてみてはいかがでしょうか。

学位取得・専門研修の継続条件を確認する

退局を考えるときは、大学院の在籍、研究指導、学位申請の条件を個別に確認しましょう。例えば京都大学医学研究科の学位申請案内には、課程博士と論文博士の手続きがあり、論文博士にも研究歴などの要件があります。
専門医を目指す場合は、研修施設を移るときに、研修期間や経験症例をどこまで引き継げるかを確認しましょう。希望領域の基準を調べ、現在と移籍先の研修プログラム責任者に相談してください。日本専門医機構の研修施設向けFAQ

大学で研究・教育の仕事を続けたい場合は、退局が研究指導や将来の応募資格にどう影響するかを確かめ、キャリアビジョンを見つめ直しましょう。留学を希望する場合も、研究留学と現地で診療する勤務では確認事項が異なります。現在の指導医や希望する受入先に、研究テーマ、推薦、資金、必要な資格を確認してください。教授の紹介が役立つ場合はありますが、それが唯一の経路とは限らず、日本の医師免許についての説明だけで研究留学の可否は判断できません。

デメリット	内容
専門医取得	研修プログラムと移籍後の実績の扱いを確認
人脈	紹介・研究協力などの関係がどう変わるか確認
就職	自分で探す方法と紹介支援を使う方法を検討

大学病院・医局を辞めるときのポイントは？

余裕を持って早めに辞めることを伝える

どんな職業にも言えることですが、辞めるときはなるべく猶予を持って伝えることが大切です。

突然人材が減ってしまうと、人事の都合で医局側が困ってしまう可能性があります。
所属している医局でどんな役割を担っているかによっても、辞めるときの影響の大きさは異なります。

関連病院の勤務調整や患者・研究の引継ぎに必要な期間を確かめ、早めに相談しましょう。従来の記事で挙げた「半年ほど」は調整期間の例です。医局を離れる相談、勤務先との雇用契約を終える手続き、大学院や研修の手続きは、窓口と日程をそれぞれ確認してください。大阪労働局の退職に関する案内

事実と希望を整理し、退局の意思を伝える

業務量や人間関係に問題がある場合は、困っている事実と、相談・改善を希望すること、退局の意思を分けて伝えましょう。相手への非難だけにならないよう、担当業務や勤務時間、今後希望する働き方を具体的に整理すると話し合いやすくなります。不満が改善されれば残るのか、改善の有無にかかわらず離れるのかも、自分の中で明確にしておきましょう。

「身内の介護で実家に戻る」「別の分野で経験を積みたい」といった事情は、それが事実であれば、伝えられる範囲で説明しましょう。引き止めを避けるために事実と異なる理由を作る必要はありません。家庭の詳細を無理に話さず、希望時期と引継ぎの計画を落ち着いて伝えることも大切です。受け入れ方は相手や状況によるため、特定の理由なら必ず円満になるとは限りません。