「とりあえず3年は働け」は本当？転職を考えるときの判断軸

「とりあえず3年は働け」と言われても、今の職場を続けるかどうかは勤続年数だけで決まりません。続けることで学べることがある一方、体調や安全に支障が出ているなら、3年を待たずに相談する選択肢があります。

この記事では、3年という目安が使われる理由、新卒で就職した人の離職率、今の職場で続ける場合と転職を考える場合の判断材料を整理します。

1 1. なぜ「3年間」なのか？
2 2. 勤続年数と仕事の経験をどう見比べるか
3 3. 無理をして続ける必要はない
4 4. 第二新卒という選択肢
5 5. 長期的なキャリア形成の視点
6 6. あなたに合ったキャリアの選択を

1. なぜ「3年間」なのか？

この助言には、仕事を覚え、自分に合うかどうかを見極めるまで時間をかけよう、という考え方があります。例えば、1年目は日々の業務や職場のルールを覚え、2年目は仕事の流れの中で自分の役割が見え、3年目には自分で進められる仕事が増える、といった道筋です。

実際に担当できる仕事や指導を受ける機会は、職場や職種で異なります。「3年経つか」より、何ができるようになり、次に何を任されそうかを振り返ると、今の職場で得られる経験が見えてきます。

2. 勤続年数と仕事の経験をどう見比べるか

勤続年数を選考で見る企業はあります。転職を考えるときは、担当した仕事、工夫したこと、次の職場で活かしたいことも整理しましょう。下の表は、期間ごとに経験を棚卸しするときの例です。

勤続期間ごとに整理できる経験の例
勤続期間	振り返ること
1年未満	研修で学んだこと、任された業務、困ったときに相談して工夫したこと
1年以上3年未満	一人で担当できるようになった仕事、成果や改善、周囲と連携した場面
3年以上	担当範囲の変化、後輩支援、同じ仕事を繰り返す中で改善したこと

年収を比較するときは、求人票や提示された労働条件をもとに、基本給、賞与、手当、固定残業代を確認します。長く働く中で、自分が得意な仕事や次に挑戦したい分野が明確になることもあります。

3. 無理をして続ける必要はない

一方で、もし今の職場が本当に自分に合っていないと感じているなら、無理に3年間続ける必要はありません。特に、健康やメンタルに支障をきたすような職場環境であれば、続けることがむしろ悪影響を及ぼす可能性もあります。

例えば、職場の雰囲気が自分に合わない、上司や同僚との人間関係がうまくいかない、仕事そのものが自分の適性に合わない、と感じている場合、それを無理して続けることは、必ずしも良い結果を生むとは限りません。早い段階で自分にとって本当に合った環境や仕事を見つけることも、長い目で見たときには重要な選択肢です。
体調や気分の変化が続くときは、職場の産業保健スタッフや医療機関に早めに相談しましょう。過重労働やハラスメントなどの職場の問題は総合労働相談コーナー、働く人の心の健康は「こころの耳」の相談窓口で相談先を探せます。

新卒で就職した人の3年以内の離職率

厚生労働省の2026年10月23日公表資料では、2023年3月卒の新規学卒就職者について、次の離職率が報告されています。

2023年3月卒の就職後3年以内の離職率
学歴	3年以内の離職率
大学卒	31.2%
高校卒	36.9%

厚生労働省は、雇用保険の加入届などから学歴別に新規学卒就職者を推計しています。集計方法では、2023年3月1日から6月30日までに新規学卒として雇用保険に加入し、学歴別の生年月日条件に当てはまる人が分母です。そのうち2026年3月31日までに加入届を出した事業所を離れた人を、理由やその後の就業状況を問わず離職者として数えます。転職に成功した割合や、職場が合わずに辞めた人の割合はこの表から読み取れません。同じ公表資料には産業別・事業所規模別の集計もあります。規模は勤務先の事業所単位なので、企業全体の従業員数や個別職場の離職率とは区別して読みましょう。

実際に退職日を考える段階では、雇用契約書で契約期間の定めを確かめましょう。期間の定めがあるかどうかで、退職の申し出や契約途中で退職する場合の扱いが異なります。厚生労働省の労働契約終了の案内で確認できます。

4. 第二新卒という選択肢

第二新卒は、新卒で就職してから比較的短い期間で転職を考える人を指す呼び方です。入社後おおむね3年を目安とする募集もありますが、卒業年や就業経験など、応募できる条件は求人ごとに確認してください。

第二新卒の採用に関する企業調査

エン・ジャパンが2025年1月に公表した調査は、2024年6月26日〜7月31日に採用支援サービス「engage」の利用企業300社から回答を得たものです。この調査は新卒3年以内で転職する人を第二新卒としています。

engage利用企業の回答
質問	回答割合
第二新卒の採用を増やしたい	63%
前職の勤続期間を重視する	64%

ここで示されているのは回答した企業の意向です。勤続期間に加え、担当した仕事や工夫を具体的に伝え、転職先で取り組みたいことと結びつけると、短期間の経験も説明しやすくなります。選考では、配属、研修、試用期間、勤務時間なども確認しておきましょう。

就職活動を相談したい場合は、厚生労働省の若者向け就職支援で、卒業後おおむね3年以内の方などを対象にした新卒応援ハローワークや、正社員就職を目指す方向けのわかものハローワークを確認できます。

5. 長期的なキャリア形成の視点

もちろん、3年間働き続けることで得られるメリットもあります。特に、専門的なスキルや知識を磨くためには、ある程度の時間が必要です。また、長期的に一つの職場で働くことで、信頼関係を築き、より責任のある仕事を任される機会が増えます。これにより、自分の能力が発揮できる場面が増え、キャリアの成長につながることもあります。

もし、今の職場で「もう少し頑張れば成長できる」と感じているなら、無理に転職を急がず、しばらく続けてみるのも一つの選択肢です。多くの業務は、1年目よりも2年目、3年目になるにつれて責任が増し、やりがいが大きくなります。そのタイミングで、自分の成長を実感できるかもしれません。

6. あなたに合ったキャリアの選択を

最終的に、「とりあえず3年働く」というアドバイスは、一つの参考に過ぎません。重要なのは、自分のキャリアやライフスタイルに合った選択をすることです。無理に続けることでストレスを溜めるよりも、自分にとって最適な環境を見つけることの方が、長期的にはプラスになることも多いです。

もし、今の職場で得られる成長や学びがあると感じているなら、もう少し続けてみるのも良いでしょう。しかし、もし「ここでは自分の将来が見えない」と感じるのであれば、第二新卒として新しいチャンスを探すことも大いにあり得ます。キャリアは一度きりではなく、常に選択肢があります。 自分の未来に向けて最適な道を探し、成長を続けることが大切です。

あなたの人生やキャリアにとって、最適な選択肢を考えるための一歩として、無理せず自分に合った働き方を選んでいきましょう。

転職エージェントを使うか迷っている方は、相談できることや応募経路の違いもあわせて確認できます。